【文例あり】訃報では何を伝える？連絡するタイミングや範囲についても解説します

訃報とは

故人様が亡くなった事実を関わりのあった方々へ伝えることを「訃報」といいます。訃報の形式はさまざまで、身近なものでいえば新聞のおくやみ欄も訃報のひとつです。

ご葬儀の案内と混同している方も少なくありませんが、訃報とご葬儀の案内はまったく違います。「亡くなった事実を伝えるもの」が訃報で、ご葬儀の案内は「ご葬儀の日程を伝えるもの」とされています。

訃報で伝えるべきこと

訃報で伝える内容は以下のとおりです。

訃報は亡くなられてからすぐに連絡するので、喪主が決まっていない場合もあります。その際は詳細が決まってから連絡を行っても問題ありません。

訃報を連絡する範囲

訃報を連絡する範囲は、基本的に故人様と深い関わりがあった方のみとなります。順番は以下のとおりです。

まずはご家族様やご親戚の方々に連絡を行います。「2」以降の方々にはご葬儀の日取りが決まってからの連絡でも問題はありません。また、「1」でいう「ご親戚」の範囲は、一般的に三親等あたりまでとされています。

もちろん、必ず三親等まででなければならないという訳ではありません。基本的な考え方は「故人様と交流のあった方」のため、この条件に該当するのであれば遠い親戚の方でも連絡するべきです。友人や会社関係の場合は、会社の上司や友人の1人に連絡をし、周知してもらえるようにお願いすると良いでしょう。

もし自宅や町内会館でご葬儀を執り行う予定の場合は、近隣の方の協力を仰がなければならないので、事前に訃報の連絡をしておくのが一般的です。また、お付き合いのある菩提寺がある方は菩提寺にも連絡をしておきましょう。なぜなら、ご葬儀に向けてご住職のスケジュールを調整しておく必要があるからです。

訃報を連絡するタイミング

訃報はできるだけ早く送る必要があります。ただし、夜間や早朝などに連絡をするのは迷惑となるおそれがあるため、状況を見て日中に連絡をする方が多いです。またどうしても難しい場合、前項で解説した「1」の方々だけでも連絡するようにしましょう。

訃報の文例まとめ

訃報を伝える際の例文を「家族・親族」「友人・知人」「会社関係者」「自治体」に分けてご紹介していきます。訃報の連絡は電話・メール・LINE・手紙など、どの手段を使ってもマナー違反にはなりません。それぞれの連絡手段に合わせて文章を変えつつ活用してください。

家族・親族への訃報の文例

訃報を書面で伝える場合は、文章に句読点をつけないのがマナーです。

故人様の友人・知人への訃報の文例①

家族葬の場合は、ご葬儀の後に訃報の連絡を行っても問題ありません。しかし、なかには「事前に連絡がこなかった」と不満に感じる方もいらっしゃるかもしれません。そのため、親しい友人や知人の方にはあらかじめ連絡しておくと良いでしょう。

故人様の友人・知人への訃報の文例②

メールの場合、句読点を用いても構わないとされているため、相手の年齢や間柄によって使い分けるようにすると良いでしょう。

故人様の会社への訃報の文例

上記のように、香典などを辞退する旨も記しておくと相手に余計な手間をかけさせることがありません。

自治体の関係者への訃報の文例

町内会や自治体に通知する場合は、回覧板を活用するのが一般的です。その際に注意しておきたいポイントは、回覧板であっても句読点は使わない点と、享年を記載する場合は「享年○○歳」ではなく「享年○○」と記載する点です。

また、「訃報のお知らせ」と題を打ってしまうという間違いに気をつけましょう。訃報にはすでに「死亡のお知らせ」の意味が込められているため、書き出しは「訃報」のみとします。

訃報はメールで行ってもいい？

最近では訃報の連絡をメールやLINEで行うのも一般的になってきました。本来は正しい方法とはいえませんが、マナー違反でもありません。ただし、メールで訃報の連絡をするのは親しい友人や知人のみに留めておきましょう。

メールやLINEにおいても連絡する事項は同じです。親しい友人や知人だからといって、砕けすぎた文章にならないよう配慮するのも大切なポイントです。

まとめ

訃報とは、亡くなった事実を伝えることを指し、連絡するタイミングは亡くなってからすぐが良いとされています。知らせる順番に迷うかもしれませんが、まずは血縁関係の深い方から順に行っていきましょう。

いざ訃報を知らせる立場になった際、多くの方は頭が真っ白になってしまい何から手をつけていいのか分からない状況に陥ってしまいます。精神的なストレスが増えるとますます決断力が鈍るため、今回ご紹介した内容を思い出して冷静に対処するよう心がけましょう。